本書では，eビジネスについては，利用者側だけでなくネット事業を行う側の知識も得ることができるように，基礎知識と動向とともに企業戦略や業界の変革についても学ぶ。本書での「ｅビジネス」とは，ネット完結の販売・サービスだけでなく，リアル（実際の店舗や流通網など）とネットとの組合せによる販売・サービスや，企業活動でのネット活用なども含む。そのため，既存企業のDX との接点も多い。この本では，eビジネスが既存のビジネスをどのように変えつつあり，新たな企業戦略やビジネスモデルが生まれているかを理解すると同時に，eビジネスの裏側での情報システムや新技術の活用の仕方の概要も理解してもらうことを狙っている。
DXについても，利用者側や技術の面だけでなく，企業の戦略策定の狙いの面から理解するための内容にしている。DXの内容については，特にネット販売と深く関わる小売業DXについて詳しく学ぶ。その他，物流，金融，製造，建設，旅行の各業界におけるDXについて本書で取り上げる。（はじめにより）

本書は，計算技法だけでなく，この科目を学ぶことの意味や，計算の意味を伝えることを意識しました。また，例題の解法を目で追うだけではなく，授業中に手を動かして空欄を埋めることを想定してつくりました。大学の授業は目と耳だけの学習になりがちですが，手を動かすことも大切だと思い，この方式を採用しました。レイアウトも工夫しました。ページをめくると前のページの内容が見えなくなってしまうので，見開きページで内容を一覧できるように配慮しました。 （はじめにより）

会計大学院は，高度職業会計人を養成する専門職大学院で，アカウンティングスクールとも呼ばれます。企業の国際化や情報通信技術（ICT）化など社会を取り巻く環境の変化に対応できる公認会計士等の職業会計人の養成がますます重要になっています。職業会計人は，高度な専門的知識と高い職業倫理観が求められており，国際的な視野を持って世界で活躍することが期待されています。このような職業会計人として備えるべき資質・能力を養成することが，会計大学院の使命であるといえます。（イントロダクションより）

会計専門職大学院に学ぶ大きなメリットは，経営学や会計学を本質的かつ体系的に学び専門知識を深めるとともに，周辺分野についても広範に学べるということだと思います。ぜひこのチャンスを活かし，奥深さをもった会計専門職を目指してほしいと思います。（未来の会計専門職を目指してより）

日本の大企業では内部昇進制を通じた生え抜き型の経営者が主流になっており，この点は主に外部のCEOを登用する米国企業とは大きく異なっている。また創業者社長とサラリーマン社長の企業では収益率で前者が上回っているという研究も複数発表されてきた。いずれにしても「創業者型経営者」というものは，いつの時代においても必要とされるリーダーであることに変わりはない。そうしたリーダーたちの群像を経営史と経営学に照らし合わせて描くことができれば，本書の役割を果たしたと言えるのかもしれない。（はしがきより）

日本にとってこれほど近いアメリカとの関係だが，それに関する書籍は外交や安全保障といったものを中心にしたものが多くを占めている。もちろん国際社会において，これらの分野は最も重要な要素であることは間違いない。だが，外交や安全保障を中心にして説明する日米関係についての本は，元々その分野に興味をもっていた人や，政権を担当する人などの当事者を除けば，一般には馴染みにくいのではないだろうか。 そこで本書では，日本とアメリカとの戦後の出来事に焦点を当てながら，それぞれの時代の国民は，それらをどうとらえ，どう感じていたのかという視点で日米関係をまとめてみようと考えた（はじめにより）

本書は経営学者の名言に着目して，その人物の提唱した概念や理論を学習できる，ということを目的に作成された書籍である。まずは幅広く経営学を理解したいという人には適した書籍であると言えよう。（新版発行にあたってより）